YouTubeで様々な動画をアップして収入を得ているYouTuberが話題だが、最近では「バーチャルYouTuber」（VTuber=Virtual YouTuberと呼ばれる）が注目を集めているのをご存じだろうか。何が“バーチャル”なのかというと、登場人物が実在の人物ではなく3Dやイラストで描かれたキャラクターなのである。人間の動作をそのままキャラクターに投影する技術により、まるで人間のような動きをしながら、ゲーム実況など一般のYouTuberたちが取り組むような企画に挑んでいる。
「マスター、いつものやつちょうだい！」と常連店で言うと、お気に入りのメニューが提供される。東京都港区のラーメン店が、AIでこんなやりとりを実現させようとしている。
二子玉川にある蔦屋家電では、2月9日～2月16日までの8日間、“ロボットとの暮らし ～ Robot laboratory ver.0 ～ ” を開催。最新のテクノロジーを搭載したロボットの展示・販売や「プログラミング」を学べるワークショップも開催される。
昨年10月31日、神奈川県座間市内にあるアパートの一室から9人の遺体が見つかるという凄惨な事件が発覚した。容疑者が被害者たちと接点を持つためにTwitterを利用していたことが明らかになり、報道でも大きく取り上げられた。これを受けて11月10日、政府は再発防止策の一環としてTwitterの規制も視野に入れるとの見解を示している。
2017年後半から一躍脚光を浴びているスマートスピーカー（AIスピーカー）。そして、スマートスピーカーに搭載されている音声認識AIアシスタント（以下、音声アシスタント）。むしろ、トレンドの肝となるのはこちらと言える。スピーカーを皮切りに、音声アシスタントは様々な家電製品に搭載されようとしているのだ。
GoogleやAmazonから出ているAIスピーカーや、ロボットが接客するホテルとしてギネス記録に認定された「変なホテル」など、AIやロボットが我々の生活に浸透し始めている。
「フェイクニュース」という言葉を聞いたことはあるだろうか。読んで字のごとく「嘘のニュース」、デマ情報だ。欧米のニュースでは少し前から社会問題として取り上げられている単語だが、昨今国内でもこの単語をよく見聞きするようになってきた。なぜ今、世界中で話題になっているのか、きっかけとなった出来事はあるのか。その辺りの事情も含め、本記事ではフェイクニュースについて解説していく。
ログバーのウェアラブル翻訳デバイス「ili（イリー）」が10月4日（水）、「2017年度 グッドデザイン賞」（主催：公益財団法人日本デザイン振興会）を受賞したことを発表した。
Twitter Japanは2017年9月2７日、1投稿につきTwitterに投稿できる文字数の制限を従来の140文字から280文字に拡大するテストを行うと発表した。 なお日本語、中国語、韓国語以外の言語での実施となる。
観光庁発表の「訪日外国人消費動向調査」によると、訪日外国人数は2016年に過去最高の2,400万人を突破した。日本国政府は2020年までに4,000万人突破を目標としており、2020年に向けてますます増加することが予想される。一方で、訪日外国人に日本滞在を満喫してもらうにはインターネット環境、コミュニケーション、決済手段など様々な面での整備が必要だ。
少子高齢化による人材不足などの社会的課題を解決するために、AIやロボットの労働代替化が期待されている。
メールやSNSなど、テキストメッセージでのコミュニケーションが増えた現代。自分の意図に反した内容として相手に受け取られてしまい、トラブルになった経験はないだろうか。
VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか？
2018年6月中旬のある日。仕事先の上海から梅雨模様の日本に戻った著者が成田国際空港の入国審査場で最初に目撃したのは、「未来感が半端ない」印象の顔認証ゲートだった。2018年秋には出国審査にも拡大され、同年末には成田だけでなく、羽田、中部、関西、福岡の各国際空港で、合計約140台もの顔認証ゲートが稼働することになるらしい。
「シンギュラリティ」が仮に優秀なAI進化の到達点とすれば、初期のAIの出発点はいつなのだろうか。著者は多くの日本人にとってその記念日がアマゾンエコー日本語版（以下、エコー）デリバリーの本格的に開始された日、2017年11月16日（木曜日）になるだろう、と考えている。
インターネット上で誕生し、世界的に普及していった仮想通貨「ビットコイン」。円やドルなどの既存の通貨とは異なり、国境がなく世界中どこでも使える新時代の通貨として、今大きな注目を集めている。
進化するAIやIoTによって、教育の現場はどのように変わっていくのか
VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか？
顔認識システム（Face Recognition System）とは何か。それは、監視カメラのデジタル映像から個人を自動的に識別するためのソフトウエア技術であると同時に、IoTを支えるAI基幹技術のひとつでもある。今回は、中国本土で導入が急ピッチで進む「天網」に着目し、スマートシティを支える都市インフラとしての可能性にまで視野を広げて考えてみたい。
現在、日本におけるものづくりへのIoTの活用は、「第1次ものづくりIoTブーム」とでも呼ぶべき活況を呈している。日本におけるものづくりIoTの特徴は、IoT導入の受益者が製造現場であり、見える化・解析・対策のループが製造現場の中に閉じた、いわば「現場カイゼンのIoT」となっていることにある。では、日本のものづくり×IoTの活用は、世界各国と比較して将来的にも安泰なのか。
「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。
2018年6月中旬のある日。仕事先の上海から梅雨模様の日本に戻った著者が成田国際空港の入国審査場で最初に目撃したのは、「未来感が半端ない」印象の顔認証ゲートだった。2018年秋には出国審査にも拡大され、同年末には成田だけでなく、羽田、中部、関西、福岡の各国際空港で、合計約140台もの顔認証ゲートが稼働することになるらしい。
アマゾンから発売(日本未発売)されている家庭用スピーカー「Amazon Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。
IoT、人工知能、フィンテック、ブロックチェーンなど、さまざまなテクノロジーの技術革新が進む中、新しいサービスの開発や革新的な技術を持つ新興企業が次々と誕生し、国内外問わず大きな注目を集めている。
現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。そして、両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。
IoT導入を境に、企業の「なりわい」（生業）は大きく変わる。企業とお客様はデータを媒介にして「時間」という軸でつながり続ける。既存のサービス業はもちろんのこと、現在はモノの製造や販売に特化している多くの企業も含めて、すべての産業は「お客さまの成果ベースで稼ぐ新しいタイプのサービス業」へ進化をせざるを得なくなるのである。
島澤氏は、自分で実践して確証を得たものを顧客に提案したいと語る。そのために、会社にとどまらず自宅を実験の場としてIoTの可能性を探っている。その内容がすさまじいので、ご紹介していこう。
“IoTニュース”は、Mynd Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。
