IoT（Internet of Things：モノのインターネット）が多様なメディアで取り上げられるようになってからかなりの時間が経ったが、「IoT」という言葉だけが一人歩きをしてしまい、いまだに"IoTで何ができるのか"を理解していない企業も数多く存在する。センサーやデバイスといったさまざまな"モノ"がインターネットにつながると聞いても、それが仕事の現場にどう活かせるのかがわからなければ効果的な導入はおぼつかない。そのため、多くの企業は、実際にIoT導入に取り組んだ事例を求めている。
NTT東日本は山梨県のトマト生産農業法人と共同で、IoTやAIを用いて農業の生産性を向上させる実証実験を開始する。
次世代移動通信方式として注目を集める「5G（第5世代移動通信システム）」。NTTドコモは2020年の商用利用に向けて5Gを使ったサービスが体験できる場を提供する「5Gトライアルサイト」を開始した。
さまざまな分野でドローン活用の拡大が期待されており、MM総研が2017年1月に発表した「ドローン国内市場規模調査」によれば、2021年度における国内のドローン市場規模は1,676億円に拡大すると見込まれている。
LINEの「Clova WAVE」、Googleの「Google Home」と「Google Home Mini」。海外では一年以上前から盛り上がっているスマートスピーカーだが、ようやく日本でも各機種が発売され始めた。
私たちの生活の中で欠かせないアイテムとなっているウェアラブルデバイス。その時代の波はペットたちにも押し寄せている。
VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか？
顔認識システム（Face Recognition System）とは何か。それは、監視カメラのデジタル映像から個人を自動的に識別するためのソフトウエア技術であると同時に、IoTを支えるAI基幹技術のひとつでもある。今回は、中国本土で導入が急ピッチで進む「天網」に着目し、スマートシティを支える都市インフラとしての可能性にまで視野を広げて考えてみたい。
現在、日本におけるものづくりへのIoTの活用は、「第1次ものづくりIoTブーム」とでも呼ぶべき活況を呈している。日本におけるものづくりIoTの特徴は、IoT導入の受益者が製造現場であり、見える化・解析・対策のループが製造現場の中に閉じた、いわば「現場カイゼンのIoT」となっていることにある。では、日本のものづくり×IoTの活用は、世界各国と比較して将来的にも安泰なのか。
「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。
2018年6月中旬のある日。仕事先の上海から梅雨模様の日本に戻った著者が成田国際空港の入国審査場で最初に目撃したのは、「未来感が半端ない」印象の顔認証ゲートだった。2018年秋には出国審査にも拡大され、同年末には成田だけでなく、羽田、中部、関西、福岡の各国際空港で、合計約140台もの顔認証ゲートが稼働することになるらしい。
アマゾンから発売(日本未発売)されている家庭用スピーカー「Amazon Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。
IoT、人工知能、フィンテック、ブロックチェーンなど、さまざまなテクノロジーの技術革新が進む中、新しいサービスの開発や革新的な技術を持つ新興企業が次々と誕生し、国内外問わず大きな注目を集めている。
現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。そして、両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。
IoT導入を境に、企業の「なりわい」（生業）は大きく変わる。企業とお客様はデータを媒介にして「時間」という軸でつながり続ける。既存のサービス業はもちろんのこと、現在はモノの製造や販売に特化している多くの企業も含めて、すべての産業は「お客さまの成果ベースで稼ぐ新しいタイプのサービス業」へ進化をせざるを得なくなるのである。
島澤氏は、自分で実践して確証を得たものを顧客に提案したいと語る。そのために、会社にとどまらず自宅を実験の場としてIoTの可能性を探っている。その内容がすさまじいので、ご紹介していこう。
“IoTニュース”は、Mynd Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。
