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テクノロジー
2018.04.30

高齢化社会で求められる在宅医療を加速させるシステム
自宅のテレビで医師との面談診察が受けられる

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在宅医療が求められる超高齢化社会

超高齢社会が現実のものとなり、さらに進展する中、医療は「治す医療」から、「治し支える医療」へと大きな転換の時代を迎えている。とりわけ2025年には団塊の世代(約800万人)が75歳以上の後期高齢者となると共に少子化による労働人口の減少は深刻で、医療や介護サービスの供給が追い付かなくなる状況は喫緊の課題となっている。

高齢者向けマーケットの市場規模も101.3兆円、うち医療・医薬産業は35兆円、介護産業は15.2兆円との予測(みずほ銀行、みずほ産業調査 Vol.39 2012年発行「特集:日本産業の中期展望」より)もあり、さまざまな企業による取り組みが行われている。

また、2018年2月に厚生労働省の中央社会保険医療協議会から公表された2018年度診療報酬改定では、「オンライン在宅管理料」や「遠隔モニタリング加算」などが新設された。政府は医療施設での療養から在宅医療への転換を推進しており、医療機関は患者が在宅でも安心して生活できるような環境を整える必要が出てきている。

そんななか、AI・IoT・ビッグデータプラットフォームを提供するオプティムは、社会医療法人 祐愛会織田病院(以下 織田病院)にて2016年10月26日より実証実験を行なっている、AI・IoTを活用した在宅医療支援サービス「在宅医療あんしんパック」を、オプティムのサービスラインナップとして正式に販売するにあたり、「Smart Home Medical Care」とサービス名称を改め、全国の医療機関向けに提供開始する。

Smart Home Medical Careが備える機能

「Smart Home Medical Care」は、高齢患者でも普段から慣れ親しんでいるテレビと、バイタルセンサーなどのIoT機器を用いる。患者は、複雑な操作をすることなく、普段と変わらずテレビを見ているだけで本サービスを利用することができ、テレビ画面上で医師の顔を見ながらビデオ通話が行なえる。

また、さまざまなバイタルセンサーと連携して、機器から取得されたバイタルサインを共有できるため、自宅に居ながらも院内で医師や看護師に見守ってもらっているような状態を実現することが可能。

さらに患者だけではなく、利用する医療機関は、患者の方の介護状況管理や訪問介護に従事しているスタッフの位置情報や業務状況の管理も行えるため、業務の負荷軽減や効率化を実現し、在宅医療のサービス向上が実現できるという。

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