「IoT Today」は、2020年6月をもちまして終了いたします。 これまで閲覧いただきありがとうございました。 今後は「JDIR (JBpress Digital Innovation Review)」にて記事掲載させていただきますので、引き続きお楽しみいただけますと幸いです。
2020年に義務教育化となるプログラミング教育が注目を集めている。プログラミングを学べる塾も増えており、今後、学校の科目として各家庭でも対応が求められることだろう。そんななか、ソフトバンク コマース＆サービスは、IT教育を展開するライフイズテックがウォルト・ディズニー・ジャパンとライセンス契約し開発した「テクノロジア魔法学校」を3月24日からSoftBank SELECTIONオンラインショップで予約販売を開始する。
4年に一度のウィンタースポーツの祭典、冬季オリンピック・パラリンピック。韓国・平昌で行なわれた今大会では、オリンピックで日本史上最多となるメダル獲得に沸いたのは記憶に新しい。そんなスポーツの祭典では、現場の臨場感を伝えようと様々な先端映像技術が取り入れられるが、今大会で注目すべきはなんといっても"VR”の活用だろう。
3月20日、三井不動産、シスコシステムズ、CoaidoI（コエイド）は、救命率向上を目指す共同実証実験を行なった。古くから「共助の精神」が根付く東京・日本橋で実施。「心停止の予防」「心停止の早期認識と通報」「心肺蘇生（CPR）とAED」「救急隊、病院での救命処置」を途切れることなく迅速につなげることで、「救命の連鎖」を実現し、救命率を向上させることを目指すもの。
楽しいショッピングの最中、不意に訪れる緊急事態——。しかし、駆け込んだトイレには順番待ちの列が。絶望とともに、空いている場所を探して売り場を右往左往なんて経験はないだろうか。そんな悲劇をさけるべく、このたび丸井グループとAGC旭硝子、バカンの三社は共同でトイレの空席情報配信サービスの実証実験を行なうことを発表した。
単純作業はもちろん、接客や創作活動などの元来「人でなければ」と思われていた分野にも進出し始めているAI。最近では、アナウンサーや企業の採用面接官、ラジオパーソナリティーなどプロの“話し手”として活躍するAIも存在するという。
IoT分野の重要なキーテクノロジーとして注目を集めている「LPWA（Low Power Wide Area）」。日本でも2018年1月に、「KDDI IoT 通信サービス LPWA（LTE-M）」の提供が、通信キャリアの先陣を切って開始された。
世界に冠たるグローバル企業の経営トップが記者会見や基調講演に相次いで登壇し、「なりわい」革新を宣言したCES 2018。テクノロジー主導の進化に対するアンチテーゼとしてCES 2018の期間中、「リアルの逆襲」を強く印象付ける出来事にも偶然に触れ、否応なく考えさせられる機会が多かったこともまた事実である。今回はこのビッグイベント周辺で実感した「積み残された課題」についてお伝えしたい。
島津製作所が100％出資するグループ会社・島津ビジネスシステムズは同社が運営する気象情報Webサイト「お天気☆JAPAN」において桜の開花・満開予想「ビッグデータ・さくら予想」を無料提供している。
2018年2月26日～3月1日にスペイン・バルセロナで開催されたモバイル通信業界の世界的イベント「Mobile World Congress 2018」（MWC 2018）では、次世代のモバイル通信方式である「5G」がついに主役に立った。5Gは日本では2020年の商用化を目指すというスケジュール感で話がなされているが、世界の流れはもっと早いことを体感するイベントであった。
IBM、Google、アリババ——。IT大手企業が相次いで、量子コンピュータのクラウド提供を進めている。量子コンピュータは従来のスーパーコンピュータを超える処理能力を有し、これからのビジネスを変える大きなファクターとなりうる存在だ。そのため各国でも重要技術と見込み、投資が進んでいる。
3月7日、AmazonはAmazon Echoに新機能「マルチルームミュージック」を追加した。 今回の新機能を使うことで、自宅にある複数のEchoデバイス（Echo、Echo DotまたはEcho Plus）を連携させ、生活のさまざまなシーンで音楽を楽しめるようになるという。
2018年になって仮想通貨の取引所で重大な事故が立て続けに発生している。コインチェックによるNEM流出や、Zaifでビットコインが0円で購入できてしまうバグが発生するなど仮想通貨界隈が悪い意味で注目を浴びている。
「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。
一般社団法人 ペットフード協会が2016年に行った調査によれば、猫の推計飼育頭数は全国で984万7千頭にものぼり、今後も飼い猫の数は増えることが予想されている。空前の猫ブームが続いているなか、その裏ではある問題が起きているという。
2017年5月、アメリカである大企業のニュースが話題を呼んだ。そのニュースとは、米IBMが、同社の在宅勤務従業員に対して、退社もしくは地域別に定めたオフィスに通うかの選択を迫ったというもの。
貸会議室やレンタルスペースの運営でネックとなるのが、鍵の受け渡し。その手間や人的コストを削減と安全性の向上に期待できるのが、スマートロックだ。実証実験が始まった。
IoT、AI、クラウドコンピューティングなどの技術革新により、今から10年後の世界は、現在の自動車メーカー市場の勢力図は大きく変わり、今は思いもよらない会社が自動車の市場シェアを制圧している可能性があります。実際、あまり馴染みのない会社が、2017年のCESにおいて、自動車企業エリアに自動車を展示すべく、ブースを構えていました。
「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。
今年（2017年）1月に米ラスベガスで開催されたCES（家電見本市）。ショーの主役交代を強烈に印象付けたキープレーヤーがGPU（画像チップ）メーカーのエヌビディア（NVIDIA）とスポーツ用品製造業のアンダーアーマー（UNDER ARMOUR）の2社であることは広く衆目の一致するところであろう。今回はアンダーアーマーの「なりわい」変革について追いかけてみることにしたい。
今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。
VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか？
2016年1月に開催された「世界経済フォーラム」（ダボス会議）。「AI、ロボット技術、バイオテクノロジーの発展で5年以内に約500万人の雇用が失われる」というショッキングな報告を行ったことで大きな注目を浴びた。しかし、ここで気をつけなくてはいけないことは、人間の役割をAIが代行することで、人間が職場から排除され、経済的に追い込まれるという、単純な変化に目を奪われてはいけない、ということだ。
人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。しかし、日本の場合、個人情報保護の観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。かつて「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。
アマゾンから発売(日本未発売)されている家庭用スピーカー「Amazon Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。
SEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。しかし、生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。
“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。
現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。そして、両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。
“IoTニュース”は、Mynd Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。
